本文へスキップ

BOKI LEVEL 3

日商簿記3級の問題解説:第3問・精算表8欄式演習。 次の決算整理前残高試算表と決算整理事項にもとづいて、精算表の空欄を埋めなさい。当期はX7年4…月1日からX8年3月31日までである。 決算整理前残高試算表 借方 勘定科目 貸方 23…

第3問 決算総合 難しい boki3_v88_ws008

問題

第3問・精算表8欄式演習。次の決算整理前残高試算表と決算整理事項にもとづいて、精算表の空欄を埋めなさい。当期はX7年4月1日からX8年3月31日までである。

決算整理前残高試算表

借方勘定科目貸方
236,000円現金
1,340,000円普通預金
820,000円売掛金
貸倒引当金13,600円
372,000円繰越商品
1,540,000円備品
備品減価償却累計額454,000円
買掛金554,000円
資本金1,600,000円
繰越利益剰余金276,000円
売上3,240,000円
2,860,000円仕入
2,100,000円給料
860,000円支払家賃
168,000円支払保険料
27,600円支払利息

決算整理事項

  1. 期末商品棚卸高は 302,000円 であり、売上原価は仕入勘定で算定する。
  2. 売掛金の期末残高に対して2%の貸倒引当金を差額補充法で設定する。
  3. 備品は定額法(残存価額ゼロ、耐用年数10年)により間接法で減価償却する。
  4. 支払保険料のうち 42,000円 は翌期分である。
  5. 借入金利息の未払分 10,000円 を見越し計上する。
  6. 当期純損失の場合は金額の前に△を付ける。

この問題は、選択肢から選ぶのではなく仕訳・数値を入力して解答する形式です。演習画面では勘定科目と金額を実際に入力して採点できます。

出典:オリジナル問題|参考:2026年度現行範囲・公開サンプル形式

正解と解説

正解:売上原価振替(期首商品):372,000円/売上原価振替(期末商品):302,000円/貸倒引当金繰入:2,800円/減価償却費:154,000円/前払保険料:42,000円/未払利息:10,000円/売上:3,240,000円/売上原価:2,930,000円/給料:2,100,000円/支払家賃:860,000円/支払保険料:126,000円/支払利息:37,600円/貸倒引当金繰入:2,800円/減価償却費:154,000円/現金:236,000円/普通預金:1,340,000円/売掛金:820,000円/貸倒引当金:16,400円/繰越商品:302,000円/備品:1,540,000円/備品減価償却累計額:608,000円/前払保険料:42,000円/買掛金:554,000円/資本金:1,600,000円/繰越利益剰余金:-2,694,400円/当期純損失(△表記):△2,970,400

解き方:この問題は、売上3,240,000円に対して費用合計が6,210,400円となり、大きな純損失を出す精算表です。

  1. 売上原価は、期首商品 372,000円 + 仕入 2,860,000円 − 期末商品 302,000円 = 2,930,000円。
  2. 貸倒引当金は、売掛金 820,000円 ×2%=16,400円 が必要額です。整理前残高との差額 2,800円 だけを貸倒引当金繰入としてPL欄に入れます。
  3. 備品の減価償却費は取得原価 1,540,000円 ÷10年=154,000円。間接法なので、BS欄では備品 1,540,000円 と減価償却累計額 608,000円 を別々に表示します。
  4. 支払保険料は前払分 42,000円 を差し引いて 126,000円、支払利息は未払分を加算して 37,600円 になります。
  5. 収益合計は売上 3,240,000円、費用合計は 6,210,400円。差額として当期純損失 △2,970,400円 を求めます。繰越利益剰余金は期首276,000円から当期純損失2,970,400円を差し引くため、△2,694,400円になります。

間違えやすい点:BS欄の繰越利益剰余金がマイナス表示になります。これは、損失が期首繰越利益剰余金を上回るためであり、純損失を資本金から直接引きません。 精算表では、修正記入欄で出した金額がPL欄とBS欄のどちらへ流れるかを1つずつ確認します。

この問題について

出典:オリジナル問題|参考:2026年度現行範囲・公開サンプル形式

2026年度の現行範囲、3問構成、配点、第1問仕訳・第2問帳簿記入/補助簿・第3問決算総合という出題傾向を参考にした独自作成問題です。公式問題やサンプル問題の文章・数値は使用していません。

公式試験問題、過去問題、公式サンプル問題、市販教材の問題文を転載・改題したものではありません。

参考範囲: 2026年度現行範囲(2019年改定後・2022年度以降適用区分)参考

RELATED

関連問題