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BOKI LEVEL 2

日商簿記2級の問題解説

第5問 原価計算 normal boki2_p5_203

問題

標準原価計算の差異分析に関する次の記述のうち、最も適切なものを一つ選びなさい。

  1. 実際発生額が標準許容額を上回ったときに生じる差異は、有利差異である。
  2. 直接材料費の価格差異は、標準単価と実際単価の差に標準消費量を掛けて計算する。
  3. 直接材料費の数量差異は、標準消費量と実際消費量の差に標準単価を掛けて計算する。
  4. 直接労務費の作業時間差異は、標準賃率と実際賃率の差によって生じる。
  5. 原価差異は原則として翌期に繰り延べ、貸借対照表に資産として計上する。
出典:オリジナル問題|参考:2級現行範囲・公開サンプル形式

正解と解説

正解:直接材料費の数量差異は、標準消費量と実際消費量の差に標準単価を掛けて計算する。

正解はウ。数量差異=(標準消費量−実際消費量)×標準単価。数量のズレを“標準価格”で評価します。

  • ア(誤):実際が標準を上回る(使い過ぎ・高すぎ)のは不利差異。下回れば有利差異です。
  • イ(誤):価格差異は単価差に実際消費量を掛けます(標準消費量ではない)。
  • ウ(正):数量差異は数量差に標準単価を掛けます。『価格差異=実際数量基準、数量差異=標準単価基準』が鉄則。
  • エ(誤):作業時間差異は時間のズレから生じます。賃率のズレは賃率差異です。
  • オ(誤):原価差異は原則として当期の売上原価に賦課(少額なら)。資産に繰り延べるのは例外的処理です。

ひっかけ注意:価格(賃率)差異は“実際”数量・時間、数量(時間)差異は“標準”単価・賃率に掛けます。掛ける相手を逆にしないこと。

この問題について

出典:オリジナル問題|参考:2級現行範囲・公開サンプル形式

商業簿記・工業簿記の現行範囲と出題傾向(標準原価計算(理論))を参考にした独自作成問題です。公式問題やサンプル問題の文章・数値は使用していません。

公式試験問題、過去問題、公式サンプル問題、市販教材の問題文を転載・改題したものではありません。

参考範囲: 2022年度以降適用区分(2026年度試験適用)参考

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